【初心者向け】資産運用のマメ知識!株式投資の意味や仕組みを知ろう!

株式投資の意味

「株式ってどういう意味?」
「株式投資ってもうかるの?」
「そもそも株式投資ってどんな仕組みでもうかるの?」

株式投資をはじめてみようと考えている初心者の方には、疑問や不安を抱えている方も多いのではないでしょうか。

株式投資は、必ず儲かるわけではありません。失敗しないためには株式投資の意味や仕組みを理解し、自分が株式投資に向いているか知ることが大切です。

この記事では、株式の意味や仕組みについて詳しく解説していきます。更には、株式投資の仕組みや成功する条件まで解説していますが、投資経験がない方にはとても難しく感じると思います。

そこで後半では、初心者向けの投資信託や運用型の保険で株式に投資する方法を紹介していきます。
最後までぜひ読んでみてください。

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1.株式投資の意味(仕組み)

株式投資の意味

 株式投資で成功するためには、株式の仕組みだけではなく、投資の基礎知識も必要なりますが、まずは、
仕組みを解説していきます。

【株式の仕組み】
企業が事業を行うためには多額の資金が必要です。そのような企業を応援するために投資した人(出資者)に対して、企業から渡される証明書が株式です。株式を持っている人のことを株主と呼びます。

株式の図

一般的に証券取引所で株式を購入し株式投資をしますが、賭けごととは違い、企業を応援する事が株式投資の本来の目的です。
 
 一般の方が、株式投資を行う目的は、株式の売却益(値上がり益)、配当収入、株主優待を目的に購入される方が多いです。

 次章以降で目的別の仕組みを解説していきます。

2 株式投資で利益を得る3つの仕組み

株式投資で利益を得る仕組み

株式投資で利益を得るための3つの方法について紹介します。

① 売却益(値上がり益)
② 配当収入
③ 株主優待

ただし、投資にはリスク(2章最後に記載)がありますので、リスクを考慮して、株式投資を検討しましょう。

2-1 売却益(値上げ利益)

 一般的に投資をした会社が、毎年利益を上げていれば、株価は中長期的には右肩上がりになっていきます。
 
 自分が買った時の値段より、上がった時点で株式を売却すれば、その差額が儲け(値上がり益・売却益)となります。

 例えば、15万円で買った株式を、将来25万円で売却できれば、10万円の売却益となります。

値上がり益

2-2 配当収入

株主は株を発行した企業が事業をうまく運営し、利益がでたら一部利益を配当として受け取れる権利(利益配当請求権)があります。

配当金の図

配当収入は、企業の事業運営から得た利益の分配です。一般的には年に1~2回支払われますが、配当金を支払わない企業もあります。企業の株式を購入する際は、配当があるのかないのか確認することが大切です。

配当金は所持している株に応じて支払われ、配当利回りは1~3%が一般的です。

※5%以上の配当の場合は注意!
配当が5%以上の場合もありますが、高すぎるところは会社の将来の財政状態に問題があるケースもあるので要注意です。

2-3株主優待

配当収入とは別に、あるいは配当の代わりに、企業が株主に対して自社商品やサービスを、株主が保有する株式の数に応じて提供するのが株主優待です。

株主優待を得るために、100株以上保有している事等、条件をつけているので必ず、条件を確認する必要があります。

また、株主優待は、自社商品や割引券、施設利用の優待券などさまざまなので、中身も確認して選ぶと良いでしょう。

株式投資には4つのリスクがあります!
株式投資の魅力についてお伝えしてきましたが、株式投資にはリスクもあります。どういったリスクがあるのか知っておき、備えておくことが大切です。

①価格変動リスク
価格変動リスクは、多岐にわたる要因から株価が上がったり下がったりする可能性を示します。
たとえば、社会情勢や景気や経済、企業の業績や需要と供給のバランスなどさまざまな要因があります。
(株式投資では、リスクは損をするという意味ではなく、株価に対しての上下の振れ幅の事を言います。)

②信用リスク
信用リスクとは、投資した企業が破綻する可能性のことをいいます。主な要因は発行元企業の「財政難」や「経営不振による債務不履行」などです。たとえば投資していた企業が倒産してしまうと、資本回収が困難になり投資したお金が返ってこない恐れもあるのです。

③為替変動リスク
為替変動リスクは、外資建ての資産価値が円安や円高で変動するリスクです。日本円と外貨の為替レートは、どちらかが上がればどちらかが下がるといったしくみです。

④カントリーリスク
その国特有の出来事によって負うリスクのことをいいます。国家が破綻するとその国の通貨の信用力がなくなります。

3 株式投資で成功するための2つの条件

株式投資成功の条件

 ここまで株式投資の利益を得る仕組みにつて解説してきましたが、お伝えした通り、株式投資にはリスクがあります。
 リスクを回避して成功するための2つの条件について解説していきます。

3-1 株式投資は分散投資が重要

投資で成功するためには、投資先を分散する事が重要です。

投資先を分散させ株価の変動をできるだけ抑え、安定した利益を得る方法が分散投資です。

たとえば、100万円を投資する場合、

A 1社に全額投資する
B 100社に1万円ずつ投資する

結論から言うと、後者の方がリスクは小さく、利益も安定しやすいです。

Aの場合は投資先の1社が倒産すると保有している株の価値がなくなってしまい100万円を失います。
Bであれば、1社倒産したとしても受けるダメージはたったの-1万円です。

リスクをおさえた投資を行うために、分散投資をしましょう。

3-2 株式投資には知識・経験・資金力が必要

株式投資で成功するためには、知識・経験・資金力も必要となります。
その3つの条件を満たすことができれば、株式投資で成功する可能性は高いですので、その条件を解説していきます。

【知識面】
株式投資で、売却益(値上がり益)や配当を目的に投資をしようと思ったら、その企業が儲かってるのか、今後も儲かるのか
・企業の財務状況(儲かってるか、お金持ちか等)見極める知識
・社会情勢や景気経済を予測する知識等
が必要となります。

【資金面】
株式投資においては、資金力も必要となります。
前章で説明した通り、株式投資で成功するためには、分散投資が重要です。分散するためには複数の企業の株式を購入する必要があるため、資金力が必要となります。

【経験】
株式投資においては、経験力も問われます。
株式投資の経験が無いと感情に左右されやすいからです。
たとえば、投資経験の初心者の方は、ちょっと株価が下がっただけで売ってしまったりするケースが多いからです。

株式投資で成功するためには、しっかりと条件を満たすための勉強や資金の準備が重要となります。

上記の内容を踏まえて、
・なかなか資金を貯めるのに時間がかる
・勉強する時間が無い 等、
自分自身で株式投資が難しいと思ったから方は、プロに任せて運用する方法がお勧めです。

次章以降でプロに任せて株式投資をする方法を解説していきます。

4 初心者には少額でプロに任せて運用できる投資信託や保険がお勧め

初心者は投資信託か保険から始めよう

 この章では、株式投資で自分で企業を選んで運用するのが難しいと思った方にお勧めのプロに預けて運用する方法を紹介していきます。

4-1 投資信託は少額でいろいろな株式に分散投資が可能

投資信託は、投資家から集めた資金をまとめ、投資の専門家が国内外の株式や債券などに分散投資をおこない、運用成果を分配するしくみです。

【投資信託イメージ】

投資信託の仕組み<メリット>
・一般的には月額1万円でも複数の企業に分散投資が可能
・投資のプロが運用する
・さまざまな国の株式に投資できる
・むずかしいことを考えなくて済み、わずらわしい手間がかからない

<デメリット>
・元本は保証されない
・購入手数料、運用管理費、信託財産保留金など各種手数料が発生する

リスクやリターンのバランス・投資の目的・生活スタイルなどを考え、自分に合う投資信託を選ぶことが大切です。

 投資信託については下記の記事に詳しく書いてあるので、参考までに読んでみてください。

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4-2 保険でも少額で株式に複数分散投資が可能

保険でも小額から株式に分散投資できます。
変額保険というタイプを選ぶと保険商品で株式投資が可能です。

変額保険とは、預かったお金の一部を「特別勘定(中身は投資信託と同じ仕組み)」で運用し、実績によって得た利益を将来受け取る保険金(満期時に受け取る金額)や解約返戻金(解約した際に受け取る金額)に上乗せできる保険のことです。

【変額保険イメージ】
変額保険のイメージ

変額保険は以下の3種類に分けられます。
・終身型(一生涯死亡保障付、死亡保障は最低保証有)
・有期(養老)型(満期までの間死亡保障付)
・年金型(保障はほとんどつかず、運用実績で解約金は年金額が決まる)

詳しくは、下記の記事に書いてありますので、参考までにぜひ読んでみてください

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まとめ

株式投資は直接株式を購入するだけでなく、投資信託や保険でも間接的に買うことができます。

・自分自身で企業を見極めて運用する株式投資
・少額からはじめられ投資のプロが運用する投資信託

いずれの金融商品にもさまざまなメリットやデメリットがあり、しくみを理解し運用することが大切です。
株式の運用は知識や経験も必要なので、向いていないと感じたら投資信託や保険を考えてみましょう。

何を選んでよいか、判断できないときは資産アドバイザー(IFA)やFPに気軽に相談してみるとよいでしょう。

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