住宅購入を決断できない人必見!購入を決めて良いか確かめる方法
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住宅購入を検討しているのですが、なかなか決断できません。どうしたら良いでしょうか?
住宅購入を決断するのに確認すべきことが2つあります。
・ライフプラン
・返していける金額かどうか
詳しく解説していきますね。
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住宅購入は人生の三大支出(①住宅購入資金/②教育資金/③老後資金)の一つと呼ばれるように、人生の一大イベントともいえる決断です。
だからこそ、「このまま決めてしまって大丈夫?」と不安に感じてなかなか決断できない人も多いのではないでしょうか?
そこで、FPの立場から住宅購入を決断できない主な理由と、決断するために確認すべきことをまとめました。
この記事で分かること
- 住宅購入を決断できない理由
- 住宅購入を決断して良いかを確かめる方法
- 住宅購入を検討する際の相談先
住宅購入を決断できない理由
住宅購入を決断できない理由は大きく2つあります。
- 住宅ローンを返済できるかどうか不安
- 購入後のライフスタイルの変化が不安
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一つずつ詳しく見ていきましょう。
住宅ローンを返済できるか不安で決断できない
住宅購入を決断できない主な理由として、
- 将来の収入や生活への不安
- 景気の先行きが不透明
- 気に入った物件・条件に合う物件が無い
- 自己資金・頭金が不十分
などが多いようです。
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理由は様々あれど、多くの理由は”お金”ということが見て取れます。
更に、住宅ローン返済中の方で返済に負担感を感じている人は約6割いるという結果も出ています。
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住宅購入を決断できない大きな理由の一つとして、住宅ローンが返済できるかどうか不安ということが挙げられます。
購入後のライフスタイルの変化が不安で決断できない
また、私が住宅購入を相談される中で多いと感じるのが、購入後にライフスタイルが変わってしまうことの不安で購入を決断できない、というものです。
例えば、
- 家族が増えるかもしれない
- 介護の親と同居するかもしれない
- 子供が家を出ていくかもしれない
- 転職して収入が変わるかもしれない
などです。
家族や同居人が増えたり減ったりすることで、家の広さや間取りが合わなくなることを考えたり、ライフスタイルの変化で返済計画に変更があるかもしれないと考えだすと、なかなか購入を決断できなくなりますね。
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将来が不透明だったり不安があると、購入の一歩を踏み出せなくなってしまいます。
住宅購入を決断して良いかを確かめる方法
住宅購入して良いかを決めるには、2つのことを確かめることが重要です。
- 詳しいライフプラン
- 将来にわたって返せる金額かどうか
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ライフプランを作り将来の見通しが立ち、住宅ローンが将来にわたって返せる金額だった場合、その住宅は購入して良い、という判断ができます。
ライフプランを作って確認する
私は住宅購入を決断して良いかは、まずはライフプランを作成して確かめることが必要だと考えています。
なぜなら、ライフプランを作れば、
- 住宅ローンを最後まで返済できるか?
- いつ・どんなライフイベントが待っているか?
- どのタイミングで大きなお金が必要になるか?
などを、客観的に判断できるからです。
ライフプランとは
ライフプランとは人生の設計図(道しるべ)のようなものです。
これからの人生において、いつ頃、どのようなライフイベントが起こるのかを考えたり、必要になりそうな費用の算段を行います。
こうすることで、未来に向けて「だから今、どうする?」を具体的に行動ができるようになります。
住宅ローンはこの先何十年もかけて返済していくものです。
その間、様々なライフイベントが発生し、その都度お金が必要となるときが来ます。
そのライフイベントをライフプラン表を作成して確認していきましょう。
ライフプランの確認項目の例
- 家族構成が変わるタイミングはいつか(あるのか?)
- 教育資金はいつ必要になり、いつから貯め始めるのか?
- 老後資金はいくら必要で、貯め始めるタイミングはいつからか?
- 大型の出費(車の購入、リフォーム費用等)はあるか?それはいつなのか?
- ローンを完済するのはいつか?
など
細かくライフプランを確認しておけば、いつどこでお金が必要になるかがわかり、返済計画を練ることが可能となります。
また、予め計画しておくことで、ライフプランに変更があった際も慌てずに計画の見直しができるでしょう。
住宅購入を決断することにおいて、ライフプランの確認は欠かせません。
▼ライフプランと年度別収支グラフの一例
![ライフプランと年度別の収支グラフです。住宅関連費用が多くの割合を占めていることがわかります。](https://okanenokozuchi.com/wp-content/uploads/2024/06/住宅購入を決断できない人必見!購入を決めて良いか確かめる方法_04_アートボード4.jpg)
住宅ローンは”将来にわたって返せる金額”にする
住宅ローンは『借りられる金額』ではなく、必ず『将来にわたって返せる金額』かどうかを確認しましょう。
ここでもライフプランが役に立ちます。
見えにくかった将来のお金の動き(貯金残高の推移や年間収支バランス)が把握でき、返済に無理がないか?また、対策を講じる必要があるのかどうか?などを確認することができます。
住宅を購入することがゴールではありません。
大切なことは、購入後も滞り無くローンを返済し、思い描いた理想の生活を送ることです。
返済が負担になってしまったり、ローン返済が原因で教育費や老後資金準備の妨げになってしまわないようにしましょう。
![将来の残高推移を表したイメージグラフです。
60~80代にかけて貯金残高がマイナスになっている可能性がありことを示しています。](https://okanenokozuchi.com/wp-content/uploads/2024/06/住宅購入を決断できない人必見!購入を決めて良いか確かめる方法_05_アートボード5.jpg)
言われるがまま住宅ローンの契約をしてはいけない
住宅会社や銀行から言われるがまま、住宅ローンの契約をしてはいけません。
住宅会社や銀行が細かくライフプランを作って検討してくれることは稀です。
もし借入可能額(借りられる金額)を、年収からおおよその金額で提示された場合は注意が必要かもしれません。
それは『借りられる金額』であって、『返していける金額』ではないからです。
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このことからも、住宅購入を検討する場合は、ライフプランをしっかりと確認してくれるところ(例えばFPなど)に相談するのが一番かと思われます。
住宅購入が決断できない時はプロに相談する
住宅購入が一人ではなかなか決断できないときは、プロに相談すると良いアドバイスがもらえる可能性があります。
特に相談したいのは、ここまでお伝えしてきた”お金”のこと。
第三者目線でアドバイスをしてくれるお金のプロ、”独立系FP”に相談することをおすすめします。
住宅購入が決断できない時は”相談”しよう
住宅購入が決断できない場合は一人で悩まずに相談することをおすすめします。
なぜならば、
- 知らなかった新しい情報が手に入る
- 頭の中を整理できる(してもらえる)
- 購入して返済できるかどうか確認してもらえる
- 購入の後押しをしてくれる
などを相談の中で得ることができるからです。
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誰かに背中を押してもらうことも決断のきっかけになります。
住宅購入が決断できない場合は相談しましょう。
ただし、相談する専門家は第3者の立場で相談ができるお金のプロ”独立系FP”がオススメです。
相談は第3者の立場で相談できる独立系FPがお薦め
住宅購入の相談は独立系FPにするのがオススメです。
なぜならば、独立系FPは住宅会社や不動産会社、金融機関とは関係なく、第3者の立場から中立的なアドバイスができるからです。
FP(ファイナンシャルプランナー)と一言で言っても、じつは大きく企業系FPと独立系FPの2つに分けられます。
![金融機関に所属する企業系FPとどこにも属さない独立系FPの違いについて解説しています。](https://okanenokozuchi.com/wp-content/uploads/2024/06/住宅購入を決断できない人必見!購入を決めて良いか確かめる方法_06_アートボード6.jpg)
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独立系FPであれば、ライフプランを細かく作成することができますし、購入後のローン返済計画はもちろん、教育資金や老後資金の貯め方まで、お金のことをすべて相談することができます。
良い独立系FPの条件
- 専門的な知識、最新の情報を有している
- 親身になって、あなたの立場に立ってアドバイスしてくれる
- きちんと問題を把握して指摘してくれる
- 提案内容や説明が丁寧
- (当たり前のことですが)強引な提案、後押しが無い
住宅会社から紹介されるFPは企業系FPが多い
最近では、展示場やモデルルームで「FP相談会」などを実施している場合があります。
しかし、これには少し注意が必要です。
ハウスメーカーや不動産会社と提携している『企業系FP』であることが多いからです。
「細かくライフプランを作ってくれるか?」
「きちんと”返していける金額”を提示してくれるか?」
などを確認しましょう。
まとめ
住宅購入を決断できない方は、まずはライフプランを作るところから始めてみましょう。
すると、『返していける金額』が分かるはずです。
無理のない返済、あるいは何か対策を取ることで返済が滞り無くできる場合は、自信を持って住宅購入を決断してみてください。
もしライフプランを自分でつくるのが難しい、返済計画が合っているか不安だ、という方は、お金の専門家である独立系ファイナンシャルプランナーに相談することをぜひお薦めします。